オンライン相談を導入するには、導入費用や料金を検討しなくてはなりません。
販路拡大や集客アップ、売上アップなど、目的や目標をクリアできる見込みがあるのか、設備投資などをしてどのくらいの期間で回収できるのかなどの検討も必要です。
ここでは、オンライン相談の導入にあたって、かかる導入費用の例や特長をご紹介します。
オンライン相談で期待する成果が上げられるのか、コストパフォーマンスが期待できるのか、導入費用をしっかり検討していきましょう。
この記事の目次
オンライン相談の導入費用
どのようなサービスやツールを利用するかによって、導入費用は異なります。
オンライン相談をはじめるにあたり、一般的に想定される導入費用は以下のような費用です。
オンライン相談を行うためのシステムやツールの導入費用
オンライン相談を行うためには、パソコンなどにすでにインストールされているテレビ会議システムや、ビデオ通話アプリなどを活用する方法もあります。
効率よく対応するには、オンライン相談専用のシステムやツールの導入がおすすめです。
どのようなシステムやツールを導入するかで、導入費用は異なります。
インターネット回線の新規導入費用や高速回線に見直すための料金アップ
オンライン相談では、インターネット回線の速度や品質が大きくサービス品質に影響します。
速度が遅いなどインターネットの品質が悪いと、画面がフリーズしたり、会話がとぎれとぎれになったり、最悪の場合は途中で切断されてしまいます。
相手方の問題であることもありますが、こちら側の問題でトラブルを起こしては信用を落とし、利用者もいなくなるので、インターネット回線の整備は重要です。
これまでインターネットを利用していない部署なら、インターネットの新規導入費用が必要です。
高速回線に見直す場合には、乗り換え費用や現在のプランを見直しての料金アップが必要となります。
オンライン相談用のデバイスや周辺機器の導入費用
オンライン相談で利用するデバイスや周辺機器の導入費用も必要です。
現在の業務でパソコンやタブレット、スマホなどをすでに導入しており、それを活用できるならば導入費用を抑えられます。
もっとも、これまで業務では使用していなかったケースや、店長など極一部の人しか使っておらず、台数を増やしたい場合には、購入費用やリース料金などをかけなくてはなりません。
また、カメラやデジタルビデオカメラ、マイク、ヘッドセットなど、機材や機器などをそろえるための導入費用が必要なケースもあります。
商品を魅力的に紹介したり、モデルルームや賃貸物件を動画で案内したりしたい場合などは、デジタルビデオカメラなどの高性能モデルがあったほうがよい場合もあります。
最近では、高画質のカメラを備えたスマホで代用できる場合もあるため、どうするかは要検討です。
対応する人材の採用コスト
既存のスタッフでオンライン相談を行う場合には不要ですが、新たな部署を立ち上げて新たに人材を採用したいケースや、オンライン相談に対応する人材を増やしたい場合には、採用コストもかかります。
求人広告を出したり、求人紹介業者や派遣会社へ依頼したりする料金をはじめ、選考や面接などにかかるコストも発生します。
対応する人材の教育コスト
新たに人材を雇うケースだけでなく、既存のスタッフを活用するケースでも、オンライン相談という新しいサービスをはじめるためには、研修や教育が必要です。
デバイスや機器の操作の仕方から対応の仕方、相談内容に関するすり合わせなどの勉強会を開いたり、マニュアルを配布したり、ロールプレイングなども実施しなくてはなりません。
高品質なオンライン相談を提供するためにも、教育コストをかける必要が生じます。
専用のコールセンターなどを設ける場合の賃料や光熱費
既存の店舗内や、その都度紹介する賃貸物件などで行うなら場所代はかかりませんが、オンライン相談専用のコールセンターを立ち上げる場合には、テナントを借りる賃料や光熱費なども発生します。
テナントを借りる際の保証料やオフィス家具、OA機器、パーテーション、空気清浄機などの購入費用やリース料金といった、オフィス環境整備のための導入費用が必要です。
オンライン相談を行うためのシステムやツールの導入費用について
オンライン相談を効率よく行うために必要となるのが、専用のシステムやツールです。
どのくらいの導入費用や料金がかかるかは、どんなシステムやツールをどの業者から導入するかで異なります。
主なパターンに応じて、導入費用を見ていきましょう。
オリジナルでシステム開発を行う場合
システム開発会社などに依頼して、オリジナルで専用のオンライン相談システムを開発、運用する場合には、高額な開発コストがかかります。
一から検討していくので、オンライン相談を開始するまでに、半年から1年といった時間がかかります。
時代のニーズに乗り遅れる可能性もあるでしょう。
高額な導入費用のほか、サーバの料金、保守点検費用やトラブル対処費用、更新コストなど、継続的なランニングコストもかかるので注意が必要です。
アプリの導入費用
ビデオ通話アプリなど、既存の無料通話アプリを運営側と顧客側の双方で利用すれば、導入費用は抑えられます。
もっとも、オンライン相談専用のアプリではないため、使い勝手が悪い恐れもあります。
また、顧客にアプリのインストールを求めることで面倒に感じ、利用者が伸びないといったデメリットも生まれるので注意しましょう。
一方、専用のアプリは利便性が高まりますが、アプリごとに導入費用や利用料金は異なります。
相談の種類や内容、組織の体制により、必要な機能がそろっているか、使い勝手はいいかを比較検討して決めることが大切です。
クラウドツールの導入費用
クラウドツールは、提供する運営会社がサーバやソフトウェアを設置、管理するので、サーバが不要です。
システム開発やアプリのインストールも不要なのが便利です。
クラウドツールの導入費用も、運営会社によって異なります。
同じ運営会社でも、プランや規模、オプションの追加やカスタマイズ内容などによって導入費用が異なるので、見積もりをとって検討することが大切です。
既存のアプリ利用に比べると導入費用が高くなる場合もありますが、システム開発よりは大幅にコストが抑えられます。
アプリのインストールが不要なので、エンドユーザーからも好まれ、集客が期待できます。
その分、コストパフォーマンスの高さが期待できるのがメリットです。
コストパフォーマンスや集客対策の検討
導入費用をかけ、高額な料金を払ってまでオンライン相談をはじめるメリットはあるのか、よく検討しましょう。
オンライン相談をはじめる目的や目標を明確にしたうえで、どのくらいの成果が出るかシミュレーションを行い、導入費用と照らし合わせることが必要です。
需要見込みをマーケティング
シミュレーションをするうえでは、どのくらいの需要が見込めるかマーケティングを行いましょう。
相談者のターゲットを明確にし、オンライン相談をはじめることで、店頭相談や出張相談に比べてどのくらいの販路拡大ができるか見込みを立てます。
需要を増やす対策を検討
見込みが少ないとあきらめるだけでなく、需要を増やすための対策を考えることも大切です。
ペルソナを設定し、SNSの活用やQRコードの配布、掲示をどこで行うかなどを検討し、認知度アップや集客につながる方法を検討しましょう。