住宅ローンや事業融資など多額の借り入れをするには、まず銀行にしっかりと相談して、不安を取り除きたいものです。
住宅ローンや事業融資は誰もが借りられるわけではなく、審査があります。
審査に通るにはどのような条件を満たせばいいのか確認したい個人もいれば、事業融資をしてもらうために事業計画をアピールしたい事業者もいます。
銀行員にじっくり相談したくても、相談しにくく困っている方も少なくありません。
そんな方との距離を縮められる手段が、オンライン相談です。

銀行は相談しにくい

一般個人でも、個人事業主や法人などの事業者でも、借り入れをするには、まず銀行に相談をしたいと思っている方が多いです。
しかし、銀行には相談しにくいと感じている方も少なくありません。
その理由として気持ち的な面だけでなく、銀行側の体制や環境も大きく影響しています。

平日15時までしか開いていない

銀行の通常の営業時間は、平日の9時から15時です。
仕事をしている方は通常、相談に行けません。
個人事業主や法人の経営者も業務に忙しい時間帯で、なかなか足を運びにくいです。
最近では、曜日限定で夜間営業をしたり、住宅ローンの土日相談会を実施したりする銀行も増えてきましたが、すべての銀行の支店が対応しているわけではありません。
基本的に、銀行は相談しにくい、時間が合わないというのが実情です。

支店が近くにない

住宅ローンを借りたり、事業融資を申し込んだりする際には、銀行口座を持っている銀行をはじめ、金利や条件が有利な銀行が選択肢になることもあります。
しかし、近隣に支店がないなど、相談したくても気軽に相談しに行ける場所がないこともよくあります。
自宅や職場近くの銀行で口座を開いたのにもかかわらず、統廃合で最寄りの支店がなくなってしまったというケースも少なくありません。
相談に行くには電車を乗り継がなくてはならない、隣の市町村まで行かなくてはならないとなれば、相談したくても行きにくくなります。

借り入れには手続きのスムーズさも重要

借り入れなど難しい内容の相談をするには、難しい内容がクリアになることや、手続きがスムーズに進んでいくことも重要な要素です。
そのために、銀行側はどのような体制づくりが必要でしょうか。

いつでも気軽に相談しやすい体制づくり

場所が遠い、営業時間が限られているといったことで銀行から遠ざかり、ほかの銀行や信用金庫、貸金業者などに顧客が流れてしまわないよう、いつでも気軽に相談しやすい体制づくりが必要です。
銀行は閉店後の業務に備えて15時に閉店しますが、その後も銀行員が残って業務は続いています。
顧客を銀行内に迎えての相談は難しくても、オンライン相談なら対応できる人員はそろえられるのではないでしょうか。
勤務シフトなどを組むことで、顧客のライフスタイルやニーズに合わせ、夜間相談や土日相談などを行うことで、相談も入りやすくなります。

難しい内容をクリアに

住宅ローンやリフォームローン、ビジネスローンなどさまざまなローンが用意されていますが、銀行ごとやローン商品ごとに細かな融資条件が設けられており、借りようとする側から見ると難しい内容になっています。
内容が分かりにくいと、より分かりやすい条件の銀行や貸金業者などに流れてしまったり、借り入れをあきらめたりする方も少なくありません。
銀行からすれば、返済能力のない人には貸したくない反面、融資を行わないと金利収入も入らず、お金が回っていきません。
優良顧客を獲得するためにも、難しい内容をクリアにし、融資の申し込みにつなげることが必要です。
難しい内容を気軽に質問してもらったり、分かりやすく説明をしたりするためにも、オンライン相談が有効です。

他行との比較で選ばれるために

住宅ローンでも、ビジネスローンでも、金利の低さや手続きのしやすさ、借りやすさ、返しやすさなど、さまざまな条件を比較検討して、どの銀行で借りるかを選びます。
わざわざ銀行窓口まで行かなくても相談が可能で、平日の15時以降でも相談ができ、条件などの難しい内容も分かりやすく説明してくれるオンライン相談ができると、選ばれる可能性も高まります。

ミスマッチを防ぐために

お金を借りる側からすると、審査に通るだろうかという不安もあり、銀行は敷居が高いイメージがつきものです。
銀行側も審査をしっかり行い、返済能力が低い人や事業者への融資は避けたいと考えています。
不良債権リスクを防ぎ、優良顧客への融資を実現するためには、事前の相談をしっかりと行うことが大切です。

事前相談の重要性

住宅ローンなどの個人向けの融資では、収入や職業、勤務先、家族構成などの形式的な情報がヒアリングされます。
もっとも、こうした表面的な情報だけでは、真の返済能力を判断できません。
子どもにどのくらいお金をかけているかや、生活費の支出状況、浪費癖はないかなど、より詳しい情報をヒアリングして精査することが必要になります。
そのためにも、申込書類だけで審査するのではなく、オンライン相談を通じて、その人の生活状況やお金の使い方などを知ることが役立ちます。

法人や事業を知る

事業融資については、より詳しい情報が必要です。
これから起業を目指す人、創業してまもない企業、赤字の企業であっても、事業計画や保有している技術、人材などによっては、これから伸びていく可能性があります。
事業計画書の精査をはじめ、それが絵に描いた餅でないかを知るために、事業者とオンライン相談を活用しましょう。
オンライン相談を通じてヒアリングをするだけでなく、事業者からプレゼンを受けたり、動画で工場内を見せてもらったりするなど、より深く知るための工夫が求められます。
経営者の手腕や事業内容、技術や設備などを詳しく知ることで、融資の焦げ付きリスクを減らし、優良な事業者の支援をすることが可能になります。

難しい内容をじっくり相談

銀行窓口に出向いての相談は、銀行まで行く時間や手間もかかるので、そう何度も行けません。
事業者の場合は、融資を受けるために足しげく通うケースもありますが、その分、本業に集中できないといったデメリットもあります。
そのため、自宅や事務所にいながら気軽に相談できるオンライン相談があれば、ぜひとも利用したいと考えています。
借りる側にとっても、借り入れができればいいのではなく、長期にわたる返済をスムーズにしていけるかも重要な問題です。
返済が滞りなくしていけるかを借り入れ前に判断するためにも、融資条件などの難しい内容についてしっかりと相談を行い、検討したいニーズが高いです。

返済不能となるリスクを防ぐために

個人向け融資の中で、もっとも高額となるのが住宅ローンです。
高額なローンでありながら、マイホームを買う際にはほとんどの方が利用します。
より多くの借り入れをしたいニーズや、毎月の返済額を抑えるために、30年・35年という超長期で組む方も多いです。
その間に転職したり、失業したり、病気で働けなくなったりと、生活や収入面で変化が起こる方も少なくありません。
無理なローンを組むと返済が滞ったり、返済が不能になったりします。
そうなると、マイホームが競売にかけられ、住む場所を失うことになります。
大切な生活の基盤を失い、資産を失うというリスクを防ぐためにも、無理のないローンが組めるよう、事前の綿密な相談が不可欠です。
気軽に相談でき、じっくりと時間がかけやすいオンライン相談で難しい内容をクリアにし、顧客がローンを返せなくなる事態や大切なマイホームを失う事態を避けたいものです。